社会人の方の中には「同僚や上司の意見が自分が考えていたものと真逆だった」という経験をした方は多いのではないでしょうか。そんなとき、自分の意見を抑えて相手に賛同してしまったという人も多いかもしれませんね。こういったことをなくすため、アメリカでは組織の多数派や上層部に対してあえて反対意見を述べさせるという手法がよく用いられています。
この手法はもともとアメリカ軍で採用されていたものでしたが、今日では民間企業にも広まっているそうです。あえて反対意見を述べさせることで企業や組織のアイデアが正当なものかをあらゆる視点から見ることができ、企業や組織に無意識のうちに根付いてしまっている偏った考え方にメスを入れることが可能になるといいます。
「新規かつ逆張り的な物の見方を考え出し、それを表現する勇気を持たなければならない。」
これは、元イェール大学准教授のウィリアム・デレズウィッツ氏が陸軍士官学校の講演会で語った言葉です。「東洋経済オンライン」の元編集長である佐々木紀彦さんはこの言葉を受け、大勢に流されず真実を追い求めること、そして人が当たり前と思っている常識を疑うことから新たな事実や企画が浮かび上がるのではないか、と話されています。
「どんなに偉い人の話であっても、まずは疑ってみることから始めてはどうだろうか」と話すのは、中部大学特任教授の武田邦彦さんです。“喫煙は肺がんリスクにならない”、“森林伐採は環境破壊に直結しない”など常識をくつがえす発言が多いことで知られていますよね。
日本人は教えてもらったことを比較的簡単に鵜呑みにし、自分の意見にする傾向がしやすいと武田さんは指摘しています。教えてもらった後に自分で調べてみることもしない傾向にあるので、日本では間違った情報が蔓延しやすいのだと問題視しています。
誰かの意見や考え方が100パーセント正しいなんてあり得ません。だから「自分の意見が間違ってるかもしれない」と恐れる必要もないんです。もしかしたらあなたのその意見が、より良い結果に結びつく可能性だってあるんですから。
